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無料プランについて
無料プラン初期費用:無料 月額費用:無料 APIリクエスト数の上限:1,000/月 ※APIリクエスト数の上限を超えてご利用いただく場合は、通常プランへの切り替えをご検討ください。長期間利用実績が無い場合等、自動的にAPIキーの利用を停止することがございます。あらかじめご了承ください。 通常プラン初期費用:JavaScript ¥120,000 / REST API お問い合わせください / データ提供 お問い合わせください 月額費用:APIリクエスト数に応じたご利用料金 無料お試し期間(14日間) 期間:「ご利用登録日(APIキー発行日)」から14日間 ※ご利用をキャンセルされる場合、無料お試し期間終了日までに「APIキーの利用停止手続き」を行う必要がございます。 請求とお支払いについて 料金の発生 :無料お試し期間の終了翌日〜 初回ご請求金額:初期費用+月額料金(APIリクエスト数に応じたご利用料金) 請求金額の確定:毎月 月末締め 請求書発送 :翌月 月初目処(弊社第二営業日) お支払い方法 :銀行振込 お支払い期限 :請求月の翌月末日 ※詳しくは「お支払いについて・特定商取引法に基づく表示」よりご確認ください。 ※ 2019年1月22日 現在ご利用が可能なクレジットカードは下記のとおりです。
※ 無料お試し期間を利用しない場合、「ご利用登録日(APIキー発行日)」から費用が発生いたします。 |
🟢属性解析の必要性
顧客理解の深化: 属性解析は、顧客の年齢、性別、居住地、興味関心などを分析し、顧客を深く理解することを可能にします。これにより、顧客のニーズに合わせた商品やサービスを提供し、顧客満足度を高めることができます。
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2024年リリース予定
どこどこJPの2024年リリース予定動画を公開いたしました どこどこJPは、IPアドレスとそれに紐づいた地域・組織・気象・回線情報など100種類以上の情報を、インターネットを介して利用できるAPIサービスです。 どこどこJPは、IPv4アドレスとIPv6アドレスの全てIPアドレスを搭載しており、インターネットユーザの100%を網羅しています。 |
BtoBマーケティング
サイト訪問組織の分析とファーストパーティーデータの強化。ファーストパーティデータとは自社で収集したデータです。 企業がマーケティング活動で利用するアンケートで収集したデータ、アクセス解析で得た傾向値など全てのデータです。 最近はカスタマーデータプラットフォーム(CDP)といったファーストパーティデータを主に蓄積、分析するツールも存在し、昔ながらの手法ですが見直されてきています。 どこどこJPは、IPアドレスというインターネット利用において不可欠な技術をもとに、100以上の属性情報を初回のアクセスと同時に取得することができ、ファーストパーティデータを強化します。 取得できる情報の中には組織名、業種などBtoB向けのサイトに非常に有益な情報も含まれます。 |
地方創生
域外の訪問者へ観光資源をアピール、企業へは企業誘致。地方創生とは、都市と地方の経済の格差をなくし、日本全体の国力を高めることを目的とした政策です。 2014年に第二次安倍内閣が日本全体の活力向上を目指す看板政策として「地方創生」を掲げ、4つの基本目標、2つの横断的目標のもと本格的な取り組みが開始されています。 ・地方創生の4つの基本目標 「稼ぐ地域をつくるとともに、安心して働けるようにする」 「地方とのつながりを築き、地方への新しいひとの流れをつくる」 「結婚・出産・子育ての希望をかなえる」 「ひとが集う、安心して暮らすことができる魅力的な地域をつくる」。 ・地方創生の2つの横断的目標 「多様な人材の活躍を推進する」 「新しい時代の流れを力にする」 |
動画・ゲーム配信制御
コンテンツの著作権、放映権を守り、ゲーム 内の迷惑ユーザをシャットアウト。ライブストリーミングの普及と通信環境の向上によりインターネットを通じて国内外のスポーツ中継なども見られるようになってきました。 これらのコンテンツは放映権で守られたコンテンツです。 スポーツだけでなく、ドラマや映画の放映権やキャラクターの版権は国ごとに別々の組織が取得し、放映や利用できる地域は各国内に限られます。世界中どこからでもアクセスできるという特徴をもつインターネットの世界でも放映権は適用され、閲覧者の制限について細かい条件がコンテンツホルダーから提示されることもあります。 どこどこJPで、利用できる100以上ものIP Geolocation 情報には、位置情報が含まれており、こういった用途には非常に相性が良いです。 さらに、コンテンツホルダーによっては位置情報を詐称するアクセスに対しての防御策を講じていることも求められます。 どこどこJPには、VPNやProxy等でアクセス元のIPを秘匿しているかを示す情報も取得することができ、これまで厳しいコンテンツホルダーの条件もクリアしてきているので、安心して利用できます。 インターネット上でもこう言った制限が適切にでき、放映権が保護される環境が整ったため、様々なコンテンツをインターネット上で楽しむことができるようになった、とも言えます。 |
アドテクノロジー
他にはないアプローチで確実な効果をもたらし、アドフラウド対策も可能。2018年5月に欧州一般データ保護規則(GDPR)や2020年1月カリフォルニア州消費者プライバシー法(CCPA)など各国から続々とプライバシーの規制に関する法令が制定され、世界的にプライバシーに対する考え方が厳しくなってきています。この流れを受けて、AppleのITPや Googleも chrome のサードパーティクッキーの規制を始めています。 サードパーティクッキーでのデータ収集は、ユーザからの取得、利用の同意が曖昧な場合が多いなど、以前からプライバシーの問題が指摘されていました。 そういう状況が続いており、ブラウザ、アプリなど環境側から大きく舵を切った形で、規制された形です。 今後は正しく同意を取ったとしても、以前のようにサードパーティデータの取得はできません。 アドテクノロジー業界はサードパーティクッキーを使った技術でのデータ統合を主に行なっているので、これから先、同様の方法でビジネスが成り立つのどうか、という状況にもなっています。 元々技術の移り変わりがとても激しいアドテクノ業界でも、この問題は大きく、業界が再編される可能性もあります。 どこどこJPは、データの統合にはサードパーティクッキーではなく、IPアドレスを利用しているため、今回の規制の影響は全く受けません。 IPアドレスというインターネットの基幹となる情報を利用しているため、サードパーティクッキーのように急に利用できなくなるという恐れはありません。 さらに、今後サードパーティクッキーに変わる新しい手法が出てきた場合には、その技術と掛け合わせることでさらに効果を高めることが可能です。どこどこJPの IP Geolocation情報を利用するノウハウは絶対に無駄にはなりません。この応用できる範囲が広いというのもどこどこJPの魅力の1つでもあります。 |
金融不正検知
なりすましなども不正なアクセスを見抜き、 オンライン化に潜むリスクを低減。オンラインバンク、キャッシュレス決済など様々な金融サービスが展開されるとともに、サービスに対する不正が後を立ちません。 それらの不正に得られたお金は、犯罪グループの資金となる傾向にあり、マネー・ローンダリングに利用される金融犯罪について、金融機関側の対策が求められています。 金融庁から2020年以降「マネー・ローンダリング及びテロ資金供与対策に関するガイドライン」、日本証券業協会から「インターネット取引における不正アクセス等防止に向けたガイドライン」が策定され、金融業界において、この問題は非常に大きなものになっています。 これらのガイドラインの中にはIPアドレスやブラウザから取得できる情報を組み合わせ、不審、不自然なアクセスではないかを調べる、という具体的な例が挙げられています。 例えば、特定のユーザに対して振る舞いが自然かそうでないかを判断するには、あらかじめユーザの登録情報や利用履歴の分析を行い、ユーザごとのプロファイリングが必要です。 プロファイリングを元に分析し、本人らしさのスコアリングを行うことでスコアを基にした閾値を設定することができます。閾値が一定以下である場合は、追加で認証を行うことで信頼度をあげるという、リスクベースの認証でもどこどこJPは利用されています。 フィッシングサイトやマルウェアなどでユーザから騙し取った口座情報を利用するなりすまし犯罪が増えており、ユーザの利用傾向が変わったことを検知し不正を未然に防ぐことは非常に重要です。 |